2月16日から確定申告が始まりましたね。
仮想通貨の確定申告に戸惑う人達も多いようで・・・。
僕のように投資自体が初めてで、確定申告も初めての人が多いようです。そもそも仮想通貨の確定申告自体、今年が初めてみたいなものですから、もしかすると慣れた人でも戸惑うところがあるのかもしれませんね。
以前にざっくりとは損益計算をしていたのですが、そろそろ真面目に算出しないとなと思いやってみたんですが。
これ、無理じゃないっすか？
めちゃくちゃ難しい。
ということで、ここでは僕が実際に計算した方法や、悩んだことを書いていきたいと思います。
注意
一部、僕の個人的な判断による算定が入っていますので、あくまでも参考としてください。
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算定方法は総平均法が楽
vitieubao / Pixabay算定方法には、移動平均法と総平均法の2つがあって、どちらで計算してもいいとのこと。
同一の仮想通貨を２回以上にわたって取得した場合の当該仮想通貨の取得価額の算定方法としては、移動平均法を用いるのが相当です（ただし、継続して適用することを要件に、総平均法を用いても差し支えありません。）。
これは昨年12月1日に国税庁が発行した個人課税課情報です。
どちらの算定方法を使っても最終的には同じ結果になるのですが、その年の納税額が変わってくるので注意が必要です。
きちんと考えておかないと、利確で大きな利益を出し、その利益を使って追加投資をしてしまうと税金が払えないという問題が出てきたりするんですよね。
2つの算定方法の違いを簡単に言うと、移動平均法は取引きの都度算定する方法で、総平均法はその年の全取引きからまとめて算定する方法になりますね。
どう考えても総平均法の方が楽なので、僕はこちらを採用しました。
そして、僕が使う総平均法の計算式はこうです。
- 年間の総購入金額÷総購入量 ・・・ a
- 年間の総売却金額-（a×総売却量）
まず①の通り、年間の「購入」データから、平均レートを算出するんですね。ここでは平均レート＝aとします。
例えば、年間で10BTCを購入して、その購入額の合計が200万円だったとします。その場合、「a」の値は20万円になります。
200万÷10BTC=20万/BTC
そして、年間で5BTCを売却して、その売却額の合計が500万円だったとします。その場合は400万円が利益になります。
500万-（20万×5BTC）=400万
総平均法であれば、こんな感じで算定が簡単なので僕はこちらを採用しようと思ってます。
移動平均法であれば、こういった計算を取引きの都度しないといけないわけです。
算定に手こずる理由
そういうわけで、総平均法で算出をすることにしたんだけども、それでも結構難しい。
というのも、算定自体はすごく簡単になるんですが、取引き量自体が多いのと、いろいろな種類の取引きをしてしまったので複雑になってしまいました。
僕が実際に悩んだことには、以下のようなものがありました。
複数の取引所を利用した
これに関しては、取引所毎で算定して、最後に合算すれば良いという解釈をしました。
これは通貨毎にまとめて算定して合算するのか、取引所毎に算定して合算するのか。このどちらかになるんじゃないかと思うのですが、後者でいいんじゃないかなと。
前者にしてしまうと、取引所毎にレートが違うので、その点で複雑になるような気がするので。
ビットコインで他の仮想通貨の売買をした
僕はビットコインの一部を使って他の通貨の売買をしてしまったんですが、そのおかげで算定が複雑になりました。
この場合は、ビットコインを一度売ってそのお金で他の仮想通貨を購入した、と考えるようです。
例えばビットコインでネム（NEM）を購入した場合で考えてみます。
以下の計算ができれば良いわけですよね。
NEMの購入額ービットコインの購入額＝利益
NEMの購入額は、当たり前ですが「NEMのレート×数量」になります。
数量は、取引履歴を見ると簡単にわかります。
問題はレートです。取引履歴を見るとレートはビットコイン換算されているんですよね。
ビットコインでNEMを購入するわけですから、BTC/NEMになるわけです。
JPY/NEMにしたいですよね。やりましょう。
ビットコイン換算されているレートを日本円になおしましょう、と言った時に困るのはその取引きが成立した時のビットコインのレートがわからないということだと思います。
しかし、実は簡単です。
この場合のビットコインのレートは、その日のレートであればどのレートを使っても大丈夫です。
ただし、こういった場合に利用するレートは全て統一しないといけません。
僕の場合は、その日の終値で統一するようにしています。
ということで、ビットコインの日本円換算ができますよね。
これで、ビットコインでNEMを購入した場合のNEMの購入額（日本円）が算定できるわけです。
ビットコインはもともと日本円で購入しているわけですから「ビットコインの購入額」は簡単にわかりますよね。
NEMの購入額ービットコインの購入額＝利益
やっとこの計算ができそうですね。ややこしいんじゃ・・。
他の取引所へ送金した
これは始める前は億劫になる要素だったけども、考えてみれば意外と簡単かなと。
僕は、コインチェックからバイナンスへビットコインをいくらか送金していました。
それ自体は課税対象にはならないのですが、バイナンスに送金したビットコインはどう計算すればいいのか。
僕は計算上、この送金はなかったことにしました。
コインチェックの取引履歴からビットコインの総購入量を割り出しますが、その中にバイナンスに送金したビットコインも含まれているわけですから、何も考えなくていいんじゃないの？という結論に至りました。
もちろん送金先で利確した場合は無視できませんけど、僕は送金をしただけなので無視していいかなと思ってます。
日本円を扱っていない取引所を利用した
僕は、Zaifで購入したモナコインを海外取引所のCryptoBrigdeへ送金して、そのモナコインでXPを購入しました。
これってどうするんだ？と一瞬悩みましたが、これは先にも書いた「ビットコインで他の仮想通貨の売買をした」のと同じ理屈ですよね。
ネックなのは日本円換算がわからないということだけですが、仮想通貨の日本円換算は以前に紹介したCoinGeckoで確認ができます。
日本円レートさえわかってしまえば、あとはこっちのものです。
算定するにはルールを整理しよう
総平均法なら算定が簡単だから余裕でしょ！って思っているあなた。油断しない方がいいですよ。
よく出てくる例は、大体がキレイな取引きをしているものです。
実際の取引きはめちゃくちゃ複雑で、いざ算定しようとすると何から手をつけていいかわからなくなると思います。
算定するにあたりルールを整理しておけば、わかりやすくなると思うんです。
僕の場合はこうです。
- 取引所毎で算定する
- 取引所の中で通貨毎に算定する
- レート不明時は終値を利用する
- 最後に合算する
1つ補足をしておくと、③の「終値を利用する」についてですが、
基本的には取引履歴からの算定となり、取引履歴にはもちろんレートが書かれていますのでそれを利用するのですが、仮想通貨間の取引きや日本円を扱っていない取引所での取引きなど、取引履歴から日本円のレートが読み取れない場合に、その日の終値を利用すると統一することにしました。
僕は、この4つのルールを使って以下の流れで算定しました。
算定の流れ
１．取引所毎に計算するんですが、その中でも通貨毎に計算をします。
２．レートが不明な場合は、取引き日がわからないことはないと思いますので、その日の終値を使用するとルール化します。
３．通貨毎の計算が終わったら合算します。
４．別の取引所で１〜３の計算をします。
５．各取引所の計算が終わったら全てを合算して終わりです。
参考までに。
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算定した結果
総平均法で算定した結果、僕の損益はマイナスになりました！（笑）
これは、2017年の最後の取引きが購入で終わっているからでしょう。
とりあえず、今年は確定申告はしなくていいのかな？と思ってますが、本当にこれでいいんだろうか。
今回、実際にやってみて思ったのは、いかなる状況であっても必ず算定はやっておいた方がいいですね（明らかなマイナス収支であっても）
総平均法の場合は、2017年の終わりに持っている仮想通貨を2018年に繰越すことになり、来年の確定申告でその数値が必要になるからです。
総平均法は、一度使うと投資をやめるまで総平均法で算定し続けないといけないんです。途中で移動平均法へ変えることはできない。
総平均法を利用するなら、2017年の繰越し分を来年の確定申告で使用しないといけないので、確定申告が必要なくても油断せずにきっちりと算定だけはしておいた方がいいでしょう。
